米国と日本の転職事情（記事レベル　★★☆☆☆：簡単）

こんにちは！株式投資を細々とやっているkakisiseと申します。

第一回目のテーマは転職についてです。

テーマに入る前に私事で申し訳ないのですが、少し自分の事情も織り交ぜて話そうと思います。

僕が入社したのはとある建材メーカーですが、入社後会社の先輩から少しだけ驚くような残業事情を聴くことになります。

どういうものかといいますと、「残業代は１時間以上働いた場合しか出ない」というものでした。

就業時間が１７時４５分までだとすると…１９時以降(８時間以上の労働には必ず１５分の休憩がつくという建前がありますよね)まで残らないと残業代がつかないということですね。

このことを聞いた時、ひょっとしたらこの会社はブラック企業なのでは？と思いました（実際はそんなことはなかったですが）

さすがに転職したほうがいいのでは？と一時期は悩んでいました。

しかし、「日本において転職という選択肢は現実的なのか？」という大きな問題があります。

巷では「アメリカでは転職は当たり前」だとか「転職してスキルアップを目指すべきだ」といった声があふれています。実際にネット上の意識がたかそーなブログではよく書かれていますよね。

そこで、本当にアメリカでは転職が当たり前なのかを確認するために、米国企業の任期(つまりその企業にいた期間)の平均を調べてみました。

僕はせいぜい１０年ぐらいで転職するケースが多いのかな、と勝手に思っていたのですが、驚愕の事実（僕にとっては…ですが笑）が判明しました。

なんと、コンピューター関連の分野においての勤続年数は特に短く、Appleで平均2.0年、Amazonで1.0年 、その他の製造業分野でもフォードで5.8年、USスチールで2.8年など非常に短いスパンで転職していることがわかりました（注1）

外国人の私たちから見ても、だれでも知っているような大企業でも、頻繁に従業員が入れ替わっているようですね。

一方で、日本だと私が就職活動中に調査した実感としては、１５年以上勤めるのが当たり前なような気がします。

実際に新日鐵住金の平均勤続年数は15.4年、トヨタ自動車は15.5年（有価証券報告書調べ）

ですので、いかにアメリカが転職大国であるかがデータの上でもわかると思います。

しかしながら、アメリカが転職大国である理由は「転職すると給料が上がるから」といった事情が根本にあるようです(注2)。

日本は転職しても給料が下がる場合が多いし、よく転職する奴は信用が無いとの評価が下ることが多いようです。

とはいえ、ひどい企業や部署にいる人間は転職したほうがいいという例もあります。

私の友人は〇〇ゴムというゴム業界ではほどほどの大手の会社に勤めていました。

労働環境が劣悪(２３時以降の帰宅が常習化していたそうな)だったようで、残業代もあまりつかず、月に６万円ぐらいもらえる程度だったようですが、思い切って〇水化学に転職したところ、だいぶ楽で不満の無い給料をもらえるようになったようです。

あまりにひどい環境にいるならば迷わず転職したほうがいいということでしょう。

このように、転職すべきなのか転職すべきでないのかは、当たり前っちゃあ当たり前ですが、個人による事情をよく考えて行うのがよさそうです。

転職してもそんなに条件がよくなるとも思えませんし、安易な転職はしないほうがいいのかなとも思います。

ですが、強烈な不満を感じたときには…やめた方がいいですね。当たり前の結論を言うために長々と語ってしまいました。

(注1)アメリカ企業の勤続年数

Median Employee Tenure（従業員の任期の中央値）を見ています。

事実かどうかは微妙です。

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